朝日新聞の正義を問う（9） 「世論操作」は世論調査から

朝日新聞の正義を問う（9）　「世論操作」は世論調査から （　「朝日新聞の正義を問う（8）　朝日新聞の内部告発から」　2014-07-14　のつづき） （朝日新聞の内部情報を確認した上で） 横井　この際ですから、NHKのことも含めて、情報筋の発言を改めて掲載してほしいのですが･･･ 赤峰　このときの情報は、マスコミの最深部を知り尽くしている情報源の方からのものです。 ――籾井氏は予想通り本気でやる気ですね。新会長が国民の声に応えて、ＮＨＫを良い方向に持っていくのは当然の義務です。それが出来なければ籾井氏にはすぐに辞めて貰いたいものです。 ――本来であれば、新会長が就任した時点で、理事たちは促されて辞めるのではなく、自ら進んで辞めるべきです。民主党に泣きついたということで、理事たちが民主党よりの偏向報道の確信犯であったことを物語っています。さらに朝日が夢中になって報道しているということは、全員がグルになっていたことの証左です。 ――これでＮＨＫの報道姿勢が大きく変わりますね。今後、偏向報道した現場担当者は必ず責任を追及されるはずです。「偏向報道するかしないか」がチェック基準になっているので発見するのにさほど手間はかかりません。これからは「隠れ反日」といわれる職員も出てくることも予想されます。しかし、今まで彼らに牛耳られていた正統派の職員も多数いますので、彼らが積極的に「隠れ反日」を摘発するようです。 ――また、新理事10名の人選はほぼ決まっているようです。当然、偏向報道を絶対に許さない人たちで固めているようです。最近は以前に比べ報道姿勢がまともになってきたようです。従来からＮＨＫの報道に疑問を持っていた方々もだいぶストレスが解消され始めているようです。 ――ＮＨＫの改革が成功すれば、朝日、毎日、東京、時事などが軒並み崩壊や改革の余波を受けるようです。フジテレビにつきましては、あそこは少々サラリーマン根性丸出しになっています。反日というよりも、サラリーマンが「リストラされたらどうしよう」という心配が先立って、それを基準にした報道です。ジャーナリストとしては失格です。「首覚悟で根性入れて仕事しろ」言いたいです。 （14.02.27掲載） 藤原　ところで、マスコミは世論調査をよく行っていますが、確か、この頃に「世論調査の手法」についての告発みたいなものもありましたよね。 赤峰　安倍内閣の本当の支持率の話、朝日新聞、毎日新聞の卑怯な手法を痛烈に批判した内部情報ですね。 ――安倍内閣支持率は68％です。 ――朝日、毎日などは最初から情報操作をしています。これは世論調査の方法に問題があります。自分たちの意にそぐわないと10％から15％ぐらい低く数値操作をします。彼らは、自分たちが社会を動かしていると言う大きな勘違いをしています。 ――慢心でもあるのですが、新聞社内部では、「世論調査をしたことにすればいいじゃないか。」と最初から実施しない場合もあるようです。彼らはそれが普通のことで罪悪感など感じていません。むしろへらへら笑って平気で新聞の一面に掲載します。日本を良くしていきたいなどの理念は持っていません。 ――彼らの基本は、「金持ちを引きずりおろす」、「立場のある人間を貶める」、「成功者を引きずりおろす」、 その相手は誰でも良いのです。本当は政治的な思想などどうでもよくて、「政治思想」を誰かを引きずりおろすための道具にしているのです。朝日新聞、毎日新聞のすがたは実に醜くくなっていますね。 （14.02.28掲載） 横井　これではジャーナリズムとはいえません。実に嘆かわしいことです。 藤原　少し横道にそれますが、海外のマスコミも反日の色彩を帯びて報道することがあります。たとえば、3月のはじめにニューヨークタイムズなどは「日米関係に深刻な脅威」などの記事を出しています。日本では外国の新聞紙面で批判的なことを言われますと、ひるんでしまうところがあるのですが、海外メディアについての論評も情報筋からご意見を頂いてますね。その点を紹介していただきたいのですが･･･ 横井　その前に、日本では新聞はそれなりに発行されていますが、アメリカでの発行部数は少ないということを頭に入れておいたほうがいいですね。１位の「The Wall Street Journal（ウォール・ストリート・ジャーナル）」で211万部、２位の「USA Today（USAトゥデイ）」182万部、３位の「The New York Times（ニューヨーク・タイムズ）」91万部です。読売新聞の実売600万部、朝日新聞の実売280万部よりも少ないですからね。 赤峰　アメリカ政界やジャーナリズムに詳しい方のご意見を伺っています。 ――赤字続きのワシントンポストやニューヨークタイムス、はたまたフィナンシャルタイムスによる日本批判記事についてお伝えします。記事を担当する人の歴史的な知識や国際的な認識が著しく低下しているようです。特にアジアに関する情報には従来から精度が低かったこともあり、精密な情報の調査を行わずに記事を作成しているようです。 ――新聞社自体の身売りの話しもあり、財政的にはかなり逼迫しているので、スポンサーや買収予定の中国資本の影響も受けているようです。「アジアの問題だから適当にお金を出してくれている人の意向に沿って書いてもいいんじゃないか？」と言っている担当者もいるようです。 ――欧米の多数意見とはまったく違うのですが、「靖国参拝は悪だ」と言っている中国人や韓国人の声のほうが圧倒的に大きくて、その声の大きさに惑わされていることも要因のひとつのようです。しかし、一番の理由は先に申し上げましたように、担当記者やデスクの勉強不足が決定的な原因のようです。 （14.03.09掲載） 藤原　かつて朝日新聞は、北朝鮮を「地上の楽園」として過剰なまでに北朝鮮を持ち上げていたことがありましたね。ところが、この10年ほどは、北朝鮮よりも韓国に対しての親近感が強くなって、次第に北朝鮮と疎遠になってきました。 そして、ついに、朝日新聞と東亜日報共同調査として「北朝鮮、重い『人道への罪』　脱北者６０人証言」という路線転換したと思えるような記事も出しています。この辺についての情報筋の意見があったと思いますが･･･。 赤峰　韓国情勢にも詳しい事情通からの情報です。 ――この調査の７０％が朝日と東亜日報の捏造です。朝日は完全に韓国の新聞社の日本支社であるかの様相を呈しています。 ――横田めぐみさんの拉致問題などで北朝鮮との関係が微妙に変化している時期に、わざわざ北朝鮮政府を攻撃する意味を考えてください。従来から朝日は韓国政府と組んで記事を書いていましたが、今回もなりふり構わずのようです。 （14.03.19掲載） 藤原　さて、3月の終わりの頃、理研騒動がありました。そのとき、朝日新聞は、「理研の小保方晴子氏が歌手デビューする」という架空の内容を書いた記事を掲載し、まもなく削除するという失態を演じました。また、そのときの元記事も一切見えなくしています。 赤峰　このときの騒動に関して、ジャーナリズムに詳しい情報筋からは次のように解説しています。 ――担当者が「なぜいけないの？」と戸惑っています。朝日新聞社からも注意を促されていますが「この企画のどこに問題があるのか」、「記事は面白くするために作るものでしょ」、「みんなシナリオを考えて記事を作るじゃありませんか」などと現場は反発をしているようです。 ――朝日新聞社の体質そのものが、悪いこと、間違った行為という自覚が希薄なようです。「社会を自分たちの思い通りに動かしている」という傲慢さが記事の捏造につながっているようです。朝日の偏向記事の原点はこのあたりにあるということを露呈してしまった事件のようです。 ――朝日新聞社の基本方針に「正確で読みやすく役に立つ情報を提供し、読者の声に謙虚に耳を傾け、要望や苦情には誠実かつ迅速に対応します。」とあります。ところが役に立つ情報どころか、新聞社の本来の使命である、「国民の幸せや文化の向上を願っての報道」という基本から大きく外れてしまったことはまことに残念です。 （14.03.28掲載）